地域社会学関連の情報を掲載するページです。
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名古屋大学環境学研究科・社会学講座　教員公募のお知らせ（2025年9月30日必着）

名古屋大学環境学研究科・社会学講座では，下記の要項にて専任教員を公募しております．多くの方のご応募お待ちしております．また適任と思われる方がいらっしゃいましたら，お声がけいただければ幸いです

・募集職名・人員　教授または准教授（任期なし）・1名
・所属　名古屋大学環境学研究科　社会環境学専攻　社会学講座
・専門分野　社会学（地域社会や都市、環境に関わる研究領域）
・採用日　2026年4月1日
・応募締切日：2025年9月30日（必着）

詳細は下記URLをご確認ください．

＜名古屋大学＞
http://www.nagoya-u.ac.jp/employment/index.html

＜環境学ＨＰ＞
http://www.env.nagoya-u.ac.jp/jobs/index.html

＜JREC-IN　HP＞
http://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekJorDetail?id=D125080057

名古屋大学環境学研究科・社会学講座　教員公募のお知らせ（2025年9月31日必着）

名古屋大学環境学研究科・社会学講座では，下記の要項にて専任教員を公募しております．多くの方のご応募お待ちしております．また適任と思われる方がいらっしゃいましたら，お声がけいただければ幸いです

・募集職名・人員　教授または准教授（任期なし）・1名
・所属　名古屋大学環境学研究科　社会環境学専攻　社会学講座
・専門分野　社会学（地域社会や都市、環境に関わる研究領域）
・採用日　2026年4月1日
・応募締切日：2025年9月30日（必着）

詳細は下記URLをご確認ください．

＜名古屋大学＞
http://www.nagoya-u.ac.jp/employment/index.html

＜環境学ＨＰ＞
http://www.env.nagoya-u.ac.jp/jobs/index.html

＜JREC-IN　HP＞
https://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekJorDetail?id=D125080057

名古屋大学環境学研究科・社会学講座　教員公募のお知らせ（2025年9月17日必着）

名古屋大学環境学研究科・社会学講座では，下記の要項にて専任教員を公募しております．多くの方のご応募お待ちしております．また適任と思われる方がいらっしゃいましたら，お声がけいただければ幸いです

・募集職名・人員　助教（任期3年・再任なし）・1名
・所属　名古屋大学環境学研究科　社会環境学専攻　社会学講座
・専門分野　社会学（フィールドワークに基づく研究業績があることがのぞましい）
・採用日　2026年4月1日
・応募締切日：2025年9月17日（必着）

詳細は下記URLをご確認ください．
＜名古屋大学＞
http://www.nagoya-u.ac.jp/employment/index.html

＜環境学ＨＰ＞
http://www.env.nagoya-u.ac.jp/jobs/index.html

＜JREC-IN　HP＞
http://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekJorDetail?id=D125071449

研究プロジェクト募集（東京財団）

東京財団では、中期経営計画「Vision 2029：原点回帰と変革の5か年計画」に基づき、人口減少社会における諸課題についての研究プロジェクトを募集します。
民間・非営利・独立のシンクタンクとして、日本社会の持続的な発展に資する質の高い政策研究と、研究成果に基づく政策提言・社会実装という目標に向け、多くの志を持った方々が当財団に集うことを期待しています。

※本公募は、個人の研究への支援・助成ではありません。また、他の研究資金を併用する研究や、基礎的な学術論文の発表や学術書の刊行を主たる目的とする研究は採択いたしません。

◇◆◇研究プロジェクト募集ページ◇◆◇
▼ 募集要項・条件など詳細はこちら
http://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=4750

＊……………………………………………………………………………………＊
◇◆研究テーマ◆◇
１．日本社会の変容に関する研究
例：企業活動（CSR含む）、ジェンダー・ダイバーシティ、雇用、移民、国民生活と社会、家族、子ども、教育（学び・教育・人材育成）、税・財政、社会資本の整備、DX、政府の長期的役割、メディアなど

２．持続可能な社会に向けた研究
例：エネルギー政策、環境問題、マクロ経済、国土計画、自然災害など

上記テーマはあくまで例示であり、中期経営計画に沿った研究（日本の人口減少社会における諸課題）であれば、上記テーマ以外でも応募可能です。

▼ 中期経営計画はこちら
http://www.tkfd.or.jp/files/assets/pdf/plan2025_2029.pdf

◇◆研究体制・条件◆◇
各研究プロジェクトは、政策提言・社会実装に向けた活動全体をリードする政策プロデューサー（シニア政策オフィサー）のもとで行います。

▼ 担当政策プロデューサー：
１．日本社会の変容に関する研究
江野夏平　シニア政策オフィサー、元テレビ朝日報道局チーフプロデューサー
森信茂樹　シニア政策オフィサー

２．持続可能な社会に向けた研究
河合雅司　シニア政策オフィサー
平沼光　　研究主幹・政策プロデューサー（予定）

◇◆募集概要◆◇
・研究期間：2025年10月1日〜2027年3月31日（1年6ヵ月）
・研究費：2025年度上限250万円／2026年度上限500万円（両年度ともに東京財団が管理）
・応募資格：大学、研究機関、企業、NPO等に所属する研究者、または個人研究者
　※同一の研究者（申請者）が複数の研究プロジェクトを申請することはできません。
・肩書付与：上席フェローまたはフェロー
※採択情報は後日、当財団のウェブサイトにて公開予定です。

◇◆応募方法◆◇
申請書「2025年度東京財団研究プロジェクト申請書兼事業計画書」および「申請額表」を以下の事務局宛てにメールで提出してください。
【応募先事務局】公益財団法人東京財団　政策研究部　研究プロジェクト担当＜project@tkfd.or.jp＞

◇◆応募締切◆◇
2025年7月21日（月・祝）午後3時（日本標準時間）必着

◇◆募集要項・申請書類など◆◇
http://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=4750

◇◆研究プロジェクト応募に関するお問合せ◆◇
公益財団法人東京財団　政策研究部　研究プロジェクト担当
Email project@tkfd.or.jp

東海大学文化社会学部心理・社会学科　特任教員公募のお知らせ（2025年7月22日（必着））

東海大学文化社会学部心理・社会学科　特任教員公募のお知らせ

東海大学文化社会学部心理・社会学科では、「社会学（地域社会、国際社会、情報・コミュニケーションのいずれかの分野を専門とする方）」の特任教員（准教授または講師）を募集します。締め切りは、7月22日（必着）です。

雇用形態：常勤（任期あり）
　　　　　常勤（任期なし）への任用変更を前提とした採用となります。
�@本学着任後、教育・研究等の成果を総合的に審査し、大学全体・学部が定める目標に達したと判断された場合、常勤（任期なし）への任用変更の審査を実施いたします。
�A担当する職務は、常勤（任期なし）に準じます。
�B契約期間：1か年度　契約更新限度：最長9か年度

詳しくは以下をご覧ください。
http://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekJorDetail?id=D125060094

ご関心のある方のご応募をお待ちしております。また、周囲の方へのご周知をお願いできれば幸いに存じます。